肌全体色素沈着でしみ
2011/05/13(金)
アトピー肌の私、肌全体色素沈着でしみだらけ。特に首、このしみを取りたいと思い色々クリームを試した。けれど、全然治らない。化粧品を販売している人は「このクリームは誰にでも合います」と進めてくる。神頼みでは無いが塗ればしみが取れると言うので購入。肌全体色素沈着でしみだけど新しい皮膚がどんどん出来ればしみも消えるはず。
私の顔にはほくろがたくさんあり、いつも気になっていました。先日皮膚科でほくろを取ってくれるということで、くりぬき法という方法で取ってきました。麻酔はちくっと痛かったですが、手術自体は絶対痛くなく、簡単に終わりました。1ヶ月ほどたった今は少し赤いもののだいぶ目立たなくなりました。赤い分にはファンデーションで隠せるので、取ってよかったです。
東北関東大震災の被害を受け、トヨタ自動車やソニーなど多くの工場が操業を停止している。生産拠点の分散もリスクマネジメントと言えるが、海外生産を行っている企業はどのくらいあるのだろうか。
内閣府経済社会総合研究所の調査によると、2010年度の上場企業（製造業）が海外現地生産を行っている割合は67.2％であることが分かった。ここ数年は横ばいだが、20年前（1990年）と比較すると、26.9ポイントも上昇している。
一方、海外現地生産（生産高）比率を見ると、2010年度は18.0％※。20年前（1990年）は4.6％、10年前（2000年）は11.1％と、年々着実に上昇している。海外現地生産比率を業種別に見ると、「電気機器」「ゴム製品」「輸送用機器」「精密機器」「繊維製品」などで高く、「パルプ・紙」「鉄鋼」「医薬品」などで低い傾向にあった。
※海外現地生産を行っていない企業も含めた回答企業の単純平均。
●コストよりマーケット
「生産拠点を海外に置く理由」を尋ねると、トップは「現地・進出先近隣国の需要が旺盛、または今後の拡大が見込まれる」で42.9％で断トツ。以下、「労働力コストが低い」が26.1％、「資材・原材料、製造工程全体、物流、土地・建物などのコストが低い」が8.9％、「現地の顧客ニーズに応じた対応が可能」が8.6％、「親会社、取引先などの進出にともなって進出」が7.7％で続いた。
コストより、マーケットを意識して海外進出をしている企業の方が多いようだ。
郵送などによる調査で、対象は東京、大阪、名古屋の証券取引所第1部および第2部に上場する企業863社（うち製造業は461社）。調査時期は2011年1月。【Business Media 誠】
【関連記事】
「ニホンが世界の中心」という考え方の功罪
不思議の国ニッポンが、好かれる理由
日立の納期遅れで日産がライン停止――日本企業が調達で失敗する理由
どうなる、こうなる首都圏の鉄道網
東京消防庁は２３日、福島第１原発３号機で１８?１９日に最初の放水活動をしたハイパーレスキュー隊らの映像を初公開した。暗闇の中、がれきが散乱する敷地内を隊員が必死で駆け回る姿や、放射線量の測定器のアラームがけたたましく反応する緊迫した様子などが記録されている。
放射線に対応する防護服やマスクを身にまとった隊員らは、１８日深夜から活動を開始。放射線の測定量を無線で報告する音声をはじめ、「マンホールにぽっかり穴が空いています」と大声で注意を呼びかける生々しい状況も公開。１９日午後に実施された２回目の放水も数秒間、収録している。
【関連記事】
「言葉にできない」石原都知事、消防隊員に謝辞
自民・石原幹事長、消防隊員「恫喝」を批判
「処分」発言で海江田氏が陳謝「直接話したわけではない」
見えない「敵」ハイパーレスキュー隊員が見た放水の現場
原発“頭脳”復旧急ぐ 給水ポンプの復旧にもめど
東北地方を襲った大地震 いざというときに身を守るためには…
厚生労働省は23日、福島、茨城県などの野菜や原乳から食品衛生法の暫定規制値を上回る放射性物質が検出されたことを受け、近接する宮城、山形、埼玉、千葉、新潟、長野の6県知事に対し、福島県などと同程度の放射性物質検査を地元の農畜産物に行うよう要請した。同省によると、6県のうち、宮城、山形両県が実施していないほか、長野も茨城県産に限り検査しているという。
大塚耕平厚労副大臣は、「消費者の安全確保と風評被害を極小化する観点から、自主的にしっかり検査してほしい」と説明した。
【関連記事】
東日本大震災クロニクル
深刻さ判断できず=農産物の放射性物質検出-WHO
新たに2市町で暫定規制値上回る=ホウレンソウの放射性物質
基準値超える放射性ヨウ素検出=福島県川俣町の水道水
損害賠償「しっかり対応」=基準超の放射性物質検出で
福島県は23日、県産の47品目の野菜の出荷停止と摂取自粛を生産者と県民に要請した。政府が原子力災害対策特別措置法に基づき、出荷停止を知事に指示したことを受けたものでホウレンソウ、小松菜、キャベツ、ブロッコリーなどが対象となる。
松本友作副知事は記者会見で「原発事故で厳しい措置を取らざるを得ない。痛恨の極みだ」と述べた。県はすでに県産の原乳から基準値を上回る放射性物質が検出されたことを受け、21日から県内全ての露地野菜の出荷を自粛するよう呼び掛けている。
一方、茨城県の橋本昌知事も23日、県内産の原乳とパセリから食品衛生法の暫定規制値を超える放射性物質が検出されたとして、生産者や市町村に出荷停止を要請したと発表した。
【関連記事】
【東日本大震災特集】トップページ
〔写真特集〕東北地方太平洋沖地震
〔用語解説〕「放射性物質」
〔用語解説〕「福島第1原発」
民主幹事長、子ども手当で協力要請=自民は拒否
